会社情報About us

社 名 海洋電子株式会社
設 立 昭和62(1987)年4月1日
資本金 1,000万円
代表者 代表取締役 川上 太一
本社所在地 埼玉県鶴ヶ島市脚折町5-19-13
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製造品目
  • 音響ナビゲーションシステム
  • 音響トランスポンダシステム
  • 音響位置計測システム
  • 音響データ通信システム
  • 音響切離装置
  • ダイバー(ROV)用位置計測装置
  • ヒートフロー計測装置
  • 海底地殻変動観測装置
  • その他海洋音響機器及び一般電気制御機器

あいさつ

「出来ない理由を言うな、出来る方法を考えろ!」これは創業者である先代 村上英幸の言葉であり、私が会社を経営していく上で基本としている考え方です。日本は周囲を海に囲まれていることから、面積において世界6位、体積においては実に世界4位の広大な海洋を持ちながら、まだまだ研究・開発されていないところは多いのです。その広大だけどとても身近な、そんな海洋への好奇心を形にするニッチな製品を作るため、我々は世界中から物を集め、社内の知恵を集め、世界にただ一つの製品を作るため、当社は存在していきたいと考えています。

代表取締役 川上 太一

アクセス

海洋電子株式会社

〒350-2211
埼玉県鶴ヶ島市脚折町5-19-13

TEL.049-271-6116
FAX.049-271-6117

  • 公共交通機関でお越しの方
    東武東上線・若葉駅より徒歩18分、又はTAXIで5分
  • 自動車でお越しの方
    圏央鶴ヶ島ICより9分、又は関越・鶴ヶ島ICより2分

沿革

1986年 村上英幸、埼玉県川越市に海洋電子株式会社を設立
東京大学地震研究所と自己浮上式OBSを開発。トランスポンダ30台を納入
1996年 日本で初めてのチタン球(耐圧容器)を東京大学地震研究所へ納品
1998年 海洋科学技術センター(現 海洋研究開発機構)が配備し、 観測を開始したOBSへトランスポンダ100台を供給
1999年 業務拡大につき、埼玉県川越市に工場を新設
2000年 ドイツよりガラス球(耐圧容器)の輸入を開始
2005年 業務拡大につき、埼玉県鶴ヶ島市へ本社・工場を移転
2010年 海上保安庁・大型測量船へ海底地殻変動観測装置・船上局を納品
2012年 東北大学へ海底地殻変動観測装置・海底局86台を納品
2013年 韓国より大容量リチウム電池の輸入を開始
2017年 川上太一、代表取締役に就任

取引先

研究・教育機関 国立研究開発法人 海洋研究開発機構(JAMSTEC)
産業技術総合研究所(AIST)
水産技術研究所
防災科学技術研究所(NIED)
中期目標管理法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)
国立研究機関 海上保安庁 海洋情報部
気象庁 気象研究所
大学共同利用機関法人 国立極地研究所(NIPR)
国立大学法人 北海道大学
北見工業大学
東北大学
東京大学
東京海洋大学
静岡大学
名古屋大学
京都大学
大阪大学
神戸大学
九州工業大学
九州大学
鹿児島大学
琉球大学
公立大学 大阪府立大学
私立大学 東海大学
明治大学
国立高等専門学校 高知工業高等専門学校
民間企業 建設会社/コンサルタント あおみ建設株式会社
朝日航洋株式会社
海洋エンジニアリング株式会社
川崎地質株式会社
株式会社KANSOテクノス
五洋建設株式会社
三洋テクノマリン株式会社
東洋建設株式会社
株式会社本間組
若築建設株式会社
造船会社/重工業 株式会社IHI
川崎重工業株式会社
ジャパン マリンユナイテッド株式会社(JMU)
株式会社日立製作所
日立造船株式会社(Hitz)
三井E&S造船株式会社
三菱造船株式会社
その他 愛一工業株式会社
株式会社イーエムエス
NECネットワーク・センサ株式会社
大槻理化学株式会社
岡本硝子株式会社
沖電気工業株式会社
海洋土木株式会社
株式会社勝島製作所
鉱研工業株式会社
国際ケーブル・シップ株式会社
シュルンベルジェ株式会社(SKK)
西尾レントオール株式会社
日本海洋事業株式会社
株式会社ハイドロシステム開発
株式会社マリン・ワーク・ジャパン
横河電機株式会社
横浜ゴム株式会社
株式会社離合社
海外 台湾中央研究院(Academia Sinica)
韓国地質資源研究院(KIGAM)